
自殺者の数と景気は、密接な関係があると考えられています。日本では、明治32年から昭和11年にかけて自殺率は増加傾向にありましたが、昭和12年から戦時中は減少傾向にあります。
1998年のバブル崩壊後に、自殺者は一気に増加する事になり、現在、再び世界恐慌とも言える不況で、2010年の失業者数が増加していますが、現在は自殺者数に大きな変化はないと言われています。
1998年の時では、景気の影響をもろに受けた自殺者の数でしたが、それ以降の自殺者数は景気や失業者数に大きく影響されていないように感じられます。自殺者数は後を絶たない状況ですが、自殺者の数に山ができるような事は無く、2003年から2007年の景気が上向きとなった次期は、失業者数は減少していましたが自殺者数が減少する事はありませんでした。
逆に、2008年9月にリーマンショックから始まる、世界同時不況が起こり失業者数が急増していますが、自殺者数が1998年のように大きく急増する事はありませんでした。1998年から1999年にかけては、失業者率が高まり、それに比例するように自殺率も高まりましたが、その後、失業者数は増加しても自殺者数は横ばい傾向が続き、社会が不況による失業になれてきたと考えられます。
しかし、2003年に、失業者数に大きな変化がないにも関わらず、自殺者数が急増し失業者数と自殺が必ずしも、比例関係にある訳ではない事が分かります。